インフレ対策に金投資は有効なのかを徹底検証

今後インフレが起こった時の為に金を保有しておこうと考えられている方も多いと思います。

今回はそんな貴方に向けて、金価格を主に変動させるのは何なのか?

更に近年は複合的な要因で金価格が変動する傾向となってきており、

金の価格変動の要因となるものにはどのようなものがあるのかを論じたうえで、

金がインフレ対策として有効なのかということについて考察していきたいと思います。

 

金価格を主に決定づけるのは実質金利

金価格を決定づける最大の要因は何かというと実質金利ということが出来ます。

実質金利って何??

と思われた方の為に簡単に説明すると、例えば銀行に預けた時、国債を購入した時に、

受け取ることが出来る金利は名目金利といいます。。

名前の通り、名目として実際に発生する金利ということですね。

 

実質金利は名目金利からインフレ率を差し引くことによって求めることが出来ます。

インフレとはモノの価値に対してお金の価値が相対的に減少する現象です。

今まで100円で買えていたものが、200円出さないと買えなくなるということは、

お金の価値が減少したことを意味しますよね。

 

実質金利というのは貰える金利からお金の価値の減少(=インフレ)を差し引いて、

こみこみで結局実質的にいくら金利を貰えるのよ?という数値になります。

実質金利 = 名目金利 - インフレ率

 

100万円預けて利息が5万円貰えても、この5万円の価値が1年前から進んだインフレの影響で、

現在ベースでは3万円の価値しかなかったら実質金利は3%ということになります。

 

実質金利の説明の長さが長くなりましたが、実質金利と金価格の推移をご覧ください。

青は米10年債金利からインフレ率を差し引いた実質金利で、

赤はドル建の金価格です。

実質金利と金価格の逆相関

 

実質金利が下がれば金価格があがり、実質金利が上がれば金価格が下がるという逆相関をしています。

実質金利が高いと現金を持ってるだけで、現金がいっぱい増えていくので、

現金を保有するインセンティブが高くなり現金の価値が高騰します。

 

一方、金は保有していても利息も配当も生まないので、実質金利が下がれば相対的に金の価値があがり、

実質金利が上昇すれば相対的に金の価値は下がります。

 

インフレが上昇しても金価格が下落するケース

それではインフレが上昇してお金価格が下落するケースはあるのでしょうか。

先程、実質金利と金は逆相関をしており

実質金利   =   名目金利   –   インフレ率

と表されますが例えばある年、インフレ率が3%で名目金利が3%の国があったとします。

つまりこの時点では実質金利は0%ですね。

 

翌年、インフレ率が4%に上昇するも名目金利が6%に上昇したら、

実質金利は3%となり、おそらく金価格は下落します。

 

インフレ率が上昇しても、それ以上に名目金利が上昇するのであれば、

金価格が上昇するとは限らないのです。

 

ただ急速んいインフレが高進するような危機的な局面では、政策金利の上昇には限界があるので、

実質金利はマイナスんい沈みこみ、金の魅力が高まり金の価値は高まります

つまり、危機的な状況においては金は価値を発生する可能性が高いですが、

それ以外の局面においては正直どうなるか一概には言い切れないということが言えます。

 

実質金利以外の金価格を変動させる要因

現在金の価格を決定させている要因としては複雑化してきており、

実質金利以外にも価格変動に影響をもたらすっものがありますので、

纏めていきたいと思います

米ドルとの関係

昔は米ドルの価格が金価格と等価で交換できる金本位制をしいていましたが、

1971年のニクソンショック以降金本位制がくずれ金価格とドル価格が固定相場ではなくなりました。

ニクソンショック以降ドルが強くなれば金価格が弱含み、

ドルが弱くなれば金価格が上昇するという関係が続いております。

 

しかし、裏を返せば先ほど説明した実質金利の高さと米ドルの価値は相関しており、

実質金利の高さとの逆相関と近しい側面を有しております。

 

各国中央銀行の金保有量

金は有限の資産ですので、需給がひっ迫することにより当然価格が上昇します。

実態経済と同じ人々が欲しいと欲すれば欲するほど金の価格も上昇するのです。

 

金を欲する大きな主体として、各国の中央銀行があります。

近年は米ドル一極依存の経済からの脱却を目指して、

中国やロシアの中央銀行が急速に金の購入をおこなっており価格上昇要因となっています。

各国中央銀行の金保有量
<引用:WGC>

 

インドや中国の個人の保有量の増加

インドや中国のような新興国は人口は多いのは勿論なのですが、

自国通貨の信認が低いことや、特に中国では土地の使用権を得ることはできますが、

保有をすることは出来ないということもあり、

確固たる資産を求めて金の購入に走る人が増加しています。

 

以下が国別の金の需要量なのですが、インドと中国が圧倒的な割合を占めています。

 

金の国別需要動向

今後特に成長余地が高いインドにおいて、経済発展によって収益が増加すれば、

金の需要量が増加して金価格を押し上げる要因となります。

金の供給側の問題

現在採掘が可能な金は約6万トンといわれており、

現在のペースで金が消費されていった場合20年間で金が枯渇すると言われています。

原油におけるシェールガス革命のようなことが起こればよいのでしょう、

現在は表面の採掘しやすい金については殆ど採掘し終わっており、

金の枯渇が鮮明となってきた場合には急激な価格上昇が起こることもありうるでしょう。

インフレ対策としての金の有効性まとめ

金は実質金利と逆相関することがあるので、インフレが徐々に進行している局面では、

金利の動向によっては実質金利はむしろ低下傾向という場合もあり、

一概に金価格が上昇していくとはいえない。

 

しかし、危機的な状況が発生した場合はインフレの急激な上昇に対して、

金利引き上げの度合いには限度があるので、実質金利が大幅に沈み込み金価格が高騰することが、

想定されうる。

 

また実質金利だけでなく需給の関係でも金価格は上下する為、一概にインフレと連動するとは限らない。

 

金は利息や配当金を生まないので、長期的にみた時に株式や、

私がおすすめしているPEファンドやヘッジファンドのようなオルタナティブ投資に対して、

低い成績となってしまいます。

 

一方、急激なインフレが発生するよな危機的な状況に陥った時には、

金は真価を発揮するのでハーバード大学や、イェール大学の例にならって、

最大でも10%を限度に保有するのは資産分散の観点からも有効となりうるでしょう。

資産分散をする上で最適な投資ポートフォリオを組む為の考え方を徹底解説

 

以上、『インフレ対策に金投資は有効なのかを徹底検証』でした!

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